介護評論

介護施設や自宅でのレクリエーション・アクティビティにおすすめの「マンダラぬり絵 ( カラーリング・マンダラ ) 」を紹介します。 ( 本記事は利害関係や、宗教・自己啓発の勧誘など一切ありません ) マンダラぬり絵とは 瞑想がマインドフルネス、ヨーガがホットヨガのように、マンダラから宗教色を排したものがマンダラぬり絵です。 西洋において当初からマンダラに着目したのが、精神科医・心理学者のユングです。精神患者と自身の精神失調から見出したのがマンダラ的な図形でした。ユングは東洋哲学に傾倒し、そしてかの有名な「集合的無意識」の着想を得ることになります。 現代の絵画療法に繋がっていきますが、マンダラぬり絵が容易な点は、予め下敷きになる線が引いてあることです。 マンダラぬり絵をやってみた 用意する物とルールはシンプルです。 ・マンダラぬり絵の元絵を用意 ・色鉛筆 12 色を用意 ・自由に想いの向くまま塗る これだけ。 色鉛筆は最低 5 色で OK 。どこから塗り始めても、何色をどれだけ使っても、いつ止めても自由です。 やってみます。 10 分ぐらいやっていると夢中になっている。所用で呼ばれると「まだやっていたいのに」と、その楽しさに何となく気づく。 急いで片付けて戻る。それから 20 分ほと経つと、無心になりリラックスしてくる。なるほど、これが本来の「三昧」というものか、などと邪念が入る。まったく凡夫はこれだからイカン、と思いつつ続ける。 完成。思っていた以上に美しい。自分で言うのもなんだか。誰かに見せたい欲求もある。そこで、知人を捕まえて見せても「ふーん」という態度。 しかし、完成した絵は個性を表す作品になっているとの論評。今の状態や内心を割と言い当てられたことに驚く。 あとは、書いた人と書いていない人では、圧倒的な温度差があることに気がつく。 ポイントまとめ point1 :  リラックス・癒し効果あり やってみると、マインドフルネスのように脳内における「デェフォルト・ モード・ ネットワーク 」の活性化を促す効果があることがわかります。脳がスッキリとします。 ルールが「自由」なので、想定していた以上の解放感がありました。普通のぬり絵は下敷きになる絵に意味があるので、ここまでの解放感はありません。 point2 :  少人数でやること 心の内側を映し出すので、会話のキッ

恐れていた事態に進んでいます。 2021 年 2 月 20 日付の産経新聞「 < 独自 > ワクチン接種   医学生も優先対象   実習先の医療機関が判断   厚労省」で、医学部生が実習で新型コロナ患者や、発熱など感染の疑いがある患者に頻繁に接する場合は、実習先の医療機関の判断で対象にすることができると報じました。 事実上の医学生に対する「強要」 「 【本当のところどうなの？】新型コロナウイルスワクチン   ≪   その 1  ≫ 」で、医師の年収からワクチン接種は社会的に許容範囲だと記しました。 しかしながら医学生は、あくまでも「候補」であり、医療従事者になると決まった訳ではありません。実習先でワクチン接種を拒むことができる筈もない。 まるで「学徒出陣」です。 「 続【本当のところどうなの？】新型コロナウイルスワクチン   ≪   その 2  ≫ 」でも強く指摘した通り、行政機関は「勧奨」して、その行き過ぎを監視する報道・批判するマスメディアがまったく機能していません。 通常では承認されないワクチン 再度確認します。 ( 出典 :  ジョンズ・ホプキンス大学 ) 2021 年 2 月 22 日現在で、新型コロナウイルスが死因の人数は国内で 7527 人。これは末期がんでも脳梗塞でも、 PCR 検査が陽性ならば「死因に記載せよ」という WHO からの指導によるものです。 さらに国内の PCR 検査は感度が高過ぎる設定なので、偽陽性が多数となっています。 要するに 7527 人でも少な過ぎるというのに、さらにその数値すら「水増し」されているのが真実です。 1 人ひとりの「死」は悲しむべきことでしょう。そこを言っているのではありません。統計的にも、疫学的にも国内では不必要なワクチンであると指摘しているのです。 さらに、 1 割が 38℃ 以上の発熱、 4 割が解熱・鎮痛剤を内服するワクチンの承認など通常ではあり得ない。 中長期の副反応もわかっていない代物を、未来ある若者に使うのは許容されるのでしょうか。 「平和の祭典」か「特別承認ワクチン接種」か 2 月 20 日のＧ７首脳テレビ会議 で菅義偉内閣総理大臣は「感染収束の決め手となるワクチンでありますけれども、このワクチンについて、公平な形で配分させる、そのことの重要性について、議論し、その方向で一致しています

東京都豊島区東池袋で当時 87 歳の男性が運転する乗用車が多重衝突を起こし、母子 2 人が死亡、 9 人が負傷しました。 2 年が経過しようとしていますが、いまだに結審しません。 その事故の痛ましさと、運転者が元高級官僚であったことから世間の注目を浴び、運転免許証の自主返納率が上がりました。 運転免許更新手続きや、サポカー制度などの法整備も行われています。 こうした目先の対策で、国民の関心が無くなっています。今回は  “ 認知症とその予備群 ”  の自動車運転問題を再整理し、解決案を提言としてお伝えします。 残り 1460 日の「時限爆弾」 問題の原点を確認しておきます。「 2025 年問題」です。 (出典 : 内閣府「 2020 年版高齢社会白書」高齢化の推移と将来推計 ) 2025 年に団塊世代が後期高齢者となり、 75 歳以上が 2180 万人になります。人口の 17.7% です。絶対数としては 2055 年がピーク。全人口は減少傾向なので、構成比率は上がり続けます。 75 歳が閾値となっているのは、この年齢を境に要介護認定者が跳ね上がるためです。 もうひとつは、 65 歳以上の認知症は最低有病率 (19%) から算出すると 698.6 万人になり、軽度認知障害 (MCI) の 400 万人を合わせると約 1100 万人に達することです。 国民の 10 人に 1 人が認知障害ー。 もはやマイノリティではなく、社会インフラも含めて変えていかなければ社会そのものが成り立ちません。平均健康寿命が 73 歳。このことからみても、 2025 年がターニングポイントになるのです。 自動運転レベル 5 が必要 65 歳以上の「自分が運転する自動車で移動」の平均は 56.6% です。年齢別では「 70 歳〜 74 歳」の 6 割が自動車運転をしており、このボリュームゾーンが問題となります。 ( 出典 :2018 年度   内閣府「高齢者の住宅と生活環境に関する調査」年齢別の外出する際に利用する手段[複数回答可] ) 産業革命以降、食糧、公害、運送や医療など、スピリチュアルな問題以外は科学技術の革新で解決してきました。無論、負の側面は否めません。しかし規制は原則として社会を萎縮させ、衰退へと導きます。 それでは、 2025 年までに自動運転技術が確立するのでしょうか。 ( 出典

2021 年 2 月 14 日にファイザー製 mRNA ワクチンが正式承認され、いよいよ 17 日から医療従事者の先行接種が始まります。 4万人 (うち 2 万人が調査対象 ) が予定されており、安全性を確かめる尖兵となります。全国 100 の国立・公立・労災病院からの志願です。 まずは、最前線に赴く医療従事者へ最大限の敬意を表したい。 その上で、この貴重な調査で一般国民は何を確認すればよいのかを解説していきます。 先行調査「 5 つの重要」チェックポイント point1 :  データが詳細に公表されるか 21 日の間隔を空けて 2 回接種する予定です。それぞれの統計データが国民に公表されること。 数字やグラフに馴染みの無い方は分析する必要はありません。詳細情報を隠さずに公表する姿勢だけを確認すればよいのです。 point2 :  アナフィラキシーショックが 0 人 ワクチン接種後、約 30 分以内に起きることがありますが、国際治験データからは今回の先行接種の人数では起きない計算です。 「 0 人でした」と確認できれば OK です。 point3 : 38.0℃ 以上の発熱率 2 回目の接種で、 1 割程度の人が38℃以上の発熱をする計算です。大きく変化があるときには注意が必要です。 point4 :  解熱・鎮痛剤の使用率 おおよそ 4 割の使用率であれば、国際治験データと同じです。 特に高齢者や体力に自身のない人は、この値を注意してください。 point5 :  急性散在性脳脊髄炎 (ADEM) が 0 人 脳神経系に副反応が起きていないか、これも同様に「 0 人でした」を確認してください。 3 か月後に起きる場合もあるので、より慎重を期すならば 6 月頃まで様子を見ることをおすすめします。 同調圧力に警戒 「 続【本当のところどうなの？】新型コロナウイルスワクチン   ≪   その 2  ≫ 」でも記したように、行政は「勧奨」しています。 また、「ワクチンを接種したら〜を優遇」というキャンペーンを、特に民間が行ってきます。 本来であれば第四権力 ( 第四勢力 ) であるマスメディアが、差別や監視社会に繋がるものとして批判しなければなりませんが、今のところ好意的に報道しています。 さらに、医療と一般的な言葉の違いについても気をつけたい。例えば「重症」で

2021 年 2 月 12 日の第 55 回新型コロナウイルス感染症対策本部にて、菅義偉内閣総理大臣は「現在、 10 の都府県において緊急事態宣言に基づく対策をお願いしているところであります。感染者の減少傾向は、はっきり見られておりますが、多くの地域で引き続き病床はひっ迫しております。〜中略〜 感染者を減少させ、入院者、重症者も減少させることが必要」と緊急事態宣言延長の継続を示唆しました。 情報感度の高い読者はお気づきでしょう。この発言は感染症対策の  “ 失敗 ”  を露呈しているのです。 ( 気づいた方は本記事を読み進める必要はありません ) 新型コロナウイルス感染症「 6 つの指標」 2020 年 8 月 7 日に感染症対策分科会はモニタリング指標を提言し、現在もその指標を判断の基準・目安として運用しています。 医療提供体制等の負荷 ( 病状のひっ迫具合 ) が 50% 未満になること。緊急事態宣言の解除ができない最大の理由です。 同提言で 7 つの施策も提言されていました。 しかしながら「地域の実情に応じて、適宜組み合わせて実施することや、同一都道府県内であってもエリア限定で実施することなどもあり得る」という官僚答弁で曖昧になった施策があります。 “ 入院患者受入病床の拡充 ” 分母が増えれば、当然率は下がります。 しかしまだ、挽回のチャンスは残されていました。特措法・感染症法改定です。 国は責任を果たさずに国民に擦りつけた 世界一の病床数である日本で、なぜ医療崩壊寸前なのか？   端的にいえば民間 ( 私立 ) 病院を統制できないからであり、逆にいえば統制できている海外ではケタ違いの入院患者でも崩壊していない訳です。 解決できるのは立法府だけです。今年 1 月の内閣法案はご存知のとおりで、個人や飲食店に行政罰を与えて医療機関には  “ 勧告 ”  どまりの内容でした。 与野党ともに、ココに斬り込んだ政治家は 1 人もいませんでした ( 詳報は「 【鼎の軽重を問う】特措法・感染症法改定法案審議 」参照 ) 。 現状は当たり前ではない 少し想像の翼をひろげてみましょう。 昨年 8 月からの行政の要請を病院が受け入れていたら。 今年 1 月の特措法・感染症法改定で、要請に応じない病院に行政罰を盛り込むことができたなら。 今頃は緊急事態宣言が解除されていたのです。